近年、ネットスーパーの需要が高まっています。

ネットスーパーを便利だと感じるユーザーが多く、利用者も増加しています。しかし、ネットスーパーにはまだ課題もあります。この記事では、ネットスーパーの歴史や現状、課題や今後の展開について解説します。

ネットスーパーの歴史と現状

ネットスーパーは、日本では西友が2000年に始めた「西友ネットスーパー」が先駆けとされています。その後、インターネット回線の高速化や利用者拡大、スマホの普及などに伴い、大手スーパーも次々とネットスーパーに参入していきました。

2022年夏には、イオンがデジタル技術を活かした新たなネットスーパー事業「Green Beans（グリーンビーンズ）」をスタートする予定です。これは、「既存ネットサービスの不満解決」を打ち出す取り組みで、AI（人工知能）が顧客に代わって買い物かごへ事前に商品を入れたり、ロボットによる自動化や配送の生産性を向上させたりするなど、従来のネットスーパーとは一線を画すサービスです。

また、近年では、フードデリバリーサービスから派生した「クイックコマース」という新しい宅配サービスも注目されています。これは、「即時配達サービス」とも呼ばれ、オンライン注文した商品を最短10分から30分程度で配達するサービスです。

クイックコマースでは、「ダークストア」と呼ばれるECビジネス専用の在庫保管スペースから配送されます。ダークストアは一般的な店舗ではなく倉庫や物流センターなどに設置されたEC専用の在庫保管スペースであり、商品を陳列したりレジを設置したりしないため、人件費や店舗運営費を削減できます。また、都市部や需要の高い地域に近い場所に設置することで配送時間や距離を短縮できます。

これらのサービスは、消費者のライフスタイルやニーズに合わせて選べるようになっています。例えば、時間がない人や重い荷物を運びたくない人はクイックコマースを利用することで手軽に必要なものを入手できます。一方で、品質や価格にこだわる人やまとめ買いをしたい人はネットスーパーを利用することで満足度の高い買い物ができます。

ネットスーパーの課題と今後の展望

ネットスーパーは便利であると感じる人が多い一方で、まだ解決すべき課題もあります。主な課題は以下の通りです。

・収益化の難しさ

通常店舗型のスーパーとネットスーパーでは、収益化の構造が全く異なります。通常店舗型のスーパーでは、店舗の地代や場所などが固定費としてかかりますが、ネットスーパーでは、配送や在庫管理などが変動費としてかかります。そのため、ネットスーパーは売上が増えても利益率が低く、収益化が難しいという問題があります。

・配送の効率化

少子高齢化による人手不足が叫ばれる中で、配送の人手が不足しているという課題も深刻です。また、定期便の利用でない限り、お客様が任意の配送時間を選択するため、特定の時間に配送が集中したり全く配送がない時間ができたりといったばらつきがでてしまいます。従来の人による配送だと、配送の効率化も課題となります。

・情報量の差

実際に店舗で購入する場合は、目で見て確認できるのに対し、ネットスーパーでは画像や動画、文字情報のみで商品の情報を伝える必要があります。特に、生鮮食品など商品の個体差がある物に関しては消費者が自分で選びたい心理が働くため、実店舗で実物を選ぶのに比べると情報量が劣ることが課題です。

これらの課題を解決するためには、最新技術を導入しつつ、消費者のニーズに応えるサービスを提供することが必要です。例えば、AIやロボットを活用した商品選択や配送の自動化、VRやARを活用した商品体験や購買支援などが考えられます。

さらに、ネットスーパーはオムニチャネル戦略を取ることで競争力を高めることもできます。オムニチャネルとは、オンラインとオフラインを融合させて消費者に最適なサービスを提供することです。例えば、「オンラインで注文して店舗で受け取る」や「店舗で注文して自宅に配送するといったサービスです。これらのサービスは消費者に選択肢を与えるだけでなく、店舗側にも在庫管理や集客などのメリットがあります。

ネットスーパーは2000年頃から始まりましたが、まだまだ進化するサービスです。今後もネットスーパーは最新技術を導入しつつ課題を改善することで、より身近なサービスとして普及していくのではないでしょうか。

まとめ

ネットスーパーは、コロナ禍や在宅勤務の影響で需要が高まっていますが、まだまだ改善すべき課題もあります。最新技術やオムニチャネル戦略を活用して、消費者にとって便利で満足度の高いサービスを提供することが重要です。