コロナ禍で加速するセルフレジの導入

2021.03.02

コラム

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スーパーマーケットやコンビニなどで見かけることが多くなってきたセルフレジですが、接触機会を大幅に削減できることから、新型コロナウイルス感染症の感染予防対策の一環として、導入がさらに加速しています。

今回は、セルフレジの種類やスーパーマーケットにおける普及率と、今後の動向などについて見ていきましょう。

セルフレジの種類

セルフレジには「フルセルフレジ」と「セミセルフレジ」の２種類があります。

「フルセルフレジ」とは、お客様が商品バーコードの読み取りから精算までの全てを行います。
店員と一切関わることなく、支払いまで済ませることができますが、操作方法に迷ったり、購入点数が多いと手間に感じるデメリットがあります。

一方、「セミセルフレジ」とは商品バーコードの読み取りは店員が行い、お客様は備え付けの精算機で確定した金額を支払います。
お客様にかかるスキャンの負担はなく、店員はスキャンに専念できるため、レジ待ちの時間を大幅に削減できます。

最近では、お客様自身が商品をカゴに入れる時に商品バーコードをスキャンして登録を行い、専用の精算機でお会計する「スマホアプリを利用したレジ」も登場しています。
イオンリテールでは、専用のスマートフォンでお客様が自ら商品を登録し、レジ待ちせずに支払いを済ませられるサービス「どこでもレジ　レジゴー」を導入して、効果を上げています。

セルフレジの普及率

2020年に「一般社団法人全国スーパーマーケット協会」が国内にスーパーマーケットを保有する企業に対して実施した調査では、全284社のうちフルセルフレジの設置率（「設置店舗がある」企業割合）は15.8%でした。
保有店舗数別にみると、51店舗以上の企業で設置率が45.5%と高く、大規模店舗中心型で設置率が40%を超えています。
また、都市区分別にみると、地方圏での設置率が高いことがわかります。

一方でセミセルフレジの設置率（「設置店舗がある」企業割合）は64.0%で年々増加しています。
保有店舗数別にみると、26店舗以上の企業では設置率がそれぞれ90%近くと高く、大規模店舗中心型の企業で設置率が80%近くを占めていることがわかります。

今後の設置意向については、規模の大きな企業や地方圏でフルセルフレジの新規設置や設置数増の意向が高いことがわかります。
一方、セミセルフレジについては、保有店舗数51店舗以上の企業では半数以上が拡大意向があるものの、導入を済ませつつある企業が増えていることも見て取れます。

参照：2020 年スーパーマーケット年次統計調査報告書（一般社団法人全国スーパーマーケット協会）
http://www.super.or.jp/wp-content/uploads/2020/10/2020nenji-tokei.pdf

日本で最初にセルフレジを導入したイオングループの取り組み

2003年、お客様のレジ待ち時間を削減して顧客満足度を向上させるため、日本で最初にフルセルフレジを導入したのはイオングループの「マックスバリュ」でした。

その後、イオンリテールではお客様にかかる負担を軽減させ、レジ待ち時間も削減できるセミセルフレジを本格化させています。
2020年には、貸し出し用のスマートフォンでお客様が自ら商品を登録し、レジ待ちせずに支払いを済ませられるサービス「どこでもレジレジゴー」（以下、レジゴー）を導入しています。
さらに、今後は利用者のスマートフォンでも商品をスキャンできるようレジゴーのアプリをリリース予定で、ますます利便性が増していくと思われます。

レジゴーでは、バーコードの読み取りは商品をカゴに入れる際に行うので、レジでのスキャン作業がなくなり、通常のセルフレジ同様、現金、電子マネー「WAON」、クレジットカードでお支払いを済ませることができます。
お客様に新しい買い物体験を提供し、子どもからの人気も高く、導入店舗では顧客単価が約15～20％アップするなど、当初の目的以外の効果もあるようです。