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【話題のOMO】O2O、オムニチャネルの違いとは

2022.05.26

最近、よく聞くOMOというワードをご存知でしょうか。

OMOとは、ECサイト(オンライン)と実店舗(オフライン)を融合することで、消費者にとっての「顧客体験」向上を目的に「店舗のDX化を推進する販売手法」です。

今回は、このOMOの活用事例についてご紹介いたします。

OMOとは

 「OMO」の主軸は、顧客の購買行動を含めたあらゆる体験です。Online Merges with Offlineを略してOMO、「オンラインとオフラインの融合」を指す言葉です。

オンライン(ネット、EC)とオフライン(実店舗)の垣根をなくし、消費者の購買意欲を促すことをいいます。ここでは、商品やサービスに実際に触れることで得られる顧客体験の最大化が目的です。

最近、OMOと似たような言葉に「O2O」や「オムニチャンネル」という言葉を耳にする機会も増えました。

次に、これらの言葉のご説明と、OMOとの違いについてご紹介します。

O2O(Online to Offline)

「O2O」の主軸は、オンライン上で集めた見込み客をオフラインに誘導することにあります。同じ意味を示すときに「On2Off」と表記するケースもあります。SNSからセール情報を配信したり、O2Oを利用することで顧客の位置情報から近隣店舗のクーポンを発行することで、来店を促すことなどが可能になります。

オムニチャネル(Omni-Channel Retailing)

商品を軸に、顧客とのあらゆる接点を増やす方法を言います。

オンライン・オフラインに限らず、あらゆるチャネルを活用して顧客との接点を作ります。

購入経路を意識させずに販売促進を行うことが目的です。消費者にとって無意識のうちに商品やサービスの接点を増やす販売戦略のことを指します。オムニチャネルは、すべての販売チャネルが連動するという特徴もあります。

オンラインとオフラインの関係性

OMOの説明図

OMOの背景

デジタル化の加速に伴い、OMOが注目を集めています。

顧客との接点が多様化し複雑になっている中、オンライン・オフラインの境目をなくす「OMO」を活用したビジネスモデルは、ますます拡大していくでしょう。

OMOという言葉は、中国の次世代ベンチャーキャピタル、シノベーション・ベンチャーズ創業者の李開復氏が提唱したのが発端です。

OMOの条件として、李開復氏は次の4点を挙げています。

  • スマートフォンおよびモバイルネットワークの普及
  • モバイル決済浸透率の上昇
  • 幅広い種類のセンサーが高品質で安価に手に入り遍在
  • 自動化されたロボット、人工知能の普及

この4点を満たすことで、オンラインとオフラインが融合する世界が実現すると言われています。

店舗での導入事例

◆株式会社丸井

「モノを売らない店」を掲げて、OMO戦略を進める丸井グループ。デジタル技術を活用し

OMO型購買体験」を提供。「D2Cのショーケース」の運用を進められています。

※D2C:メーカーやブランドが代理店や小売店を通さず、自社サイトを通じて、商品を直接販売すること。

◆株式会社そごう・西武

メディア型アパレルOMOストアの「CHOOSEBASE SHIBUYA(チューズベース シブヤ)」を運営。顧客は、店内でスマホを使ってWebカタログを確認しながら商品を購入することが可能です。

◆株式会社三越伊勢丹ホールディングス

三越伊勢丹グループは「三越伊勢丹リモートショッピングアプリ」を開発・提供。オンラインで、チャットやビデオ通話によるオンライン接客サービスが可能なサービスです。

◆株式会社高島屋

売らない店舗「ミーツストア」をオープンし、専用のECストアで出展ブランドの購入が可能。LINEやメールなどのアカウントを通じて、住所を知らない相手にもギフトを送れる「ソーシャルギフト」などを提供されています。

このように、百貨店を中心に小売業のOMOの活用事例が広がっています。

まとめ 

今回は、近年注目が集まるOMOについてご紹介しました。

各所でDX化が叫ばれる中、様々な取り組みをされている店舗も多いのではないでしょうか。

弊社では、デジタル化が推進される中でサービスの差別化につながる「人の手によるレジ接客」を提供しております。ぜひ、下記のページもご覧ください。

https://mr-os.co.jp/service/

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